飲食店の運営には労働生産性の把握が大切なわけ

店舗運営でよく聞く「労働生産性」ですが、ただの報告用の数値だと思っていませんか？

「労働生産性」と聞いて皆さんは何を想定していますか？

実は労働生産性を理解し活用することで、店舗運営に限らずに人材育成の進行の度合いを数値化できたりもするのです。

皆さんも労働生産性を理解して、有効に活用することをお勧めします。

飲食店の労働生産性とは

従業員1人あたりの労働力を活用し、商品やサービスを提供するための効率や生産性のことを指しています。

これは、従業員のスキルアップや作業内容の見直しを通じて改善され、多くのサービスの提供を行うことを目指せるのです。

労働生産性を理解することで、従業員の成長度合いを数値で表すことも可能になり、育成する際のツールとしても利用することも可能です。

また、適切な人員配置も可能になり、無駄な人件費の削減にも繋がります。

メリットとデメリット

実際に店舗において労働生産性を活用する上でどんな業務が必要になり、どんな効果が得られるのかをみていきましょう。

デメリット

ここでは、デメリットとしておきますが店舗運営には必要不可欠なものであることは間違いありません、現状の労働生産性を把握していない場合はデータの取集作業が発生してしまうことでしょう。

また、データの分析においても店舗管理スタッフ全員が理解していることも重要です。

日々の労働生産性と時間帯の労働生産性を把握していくためには、管理スタッフの協力次第でデータの収集作業を行うことが大切です。

メリット

皆さんは、日々従業員の育成に取り組んでいるものと思いますが、成長しているのかを何を持って確認しているでしょうか？

労働生産性で見る数値は、個人ではなく店舗全体で見ることになります。
いわばチームとしての数値と捉えてください。

時間帯ごとの生産性を算出することで、時間帯ごとに必要な人員を算出することが可能になります。

理想の作業内容とは別に、現実は乖離があり必要な時間帯に「働ける人材が居ない！」なんてことはよくあることです、そこで、労働生産性が過多になる時間帯に作業を振り替えることも可能になってくるのです。

コストコントロールの面でも役に立ちます、当然売り上げ予測に対して人員を配置していると思いますが、予測よりも売り上げが伸びないときや大幅に伸びているときに「適正労働生産性」を算出しておけば過多な時間数が算出でき削減又は残業の交渉を素早く行うことにつながるのです。

労働生産性の算出方法

労働生産性を算出するには「指標」となる基準を何にするかを最初に行うことになります。

正社員だけで物をつくる場合、1人がどれだけの物が作れるのかを算出するので
生産量➗社員数で算出するわけですが。

飲食店などのパート・アルバイトが多く時間で勤務していただいている場合は売り上げと時間数で算出することで労働生産性をみていきます。

（売り上げ金額）➗（労働時間数）＝（労働生産性）

労働1時間あたりの売り上げ金額がここで言う労働生産性となります。

労働生産性算出するときの注意

1日のトータルの労働生産性を算出するときは総労働時間で計算することで問題ないのですが、時間帯別労働生産性を使ってシフト作成をするときには、2種類の労働時間があることを理解しておくことが必要です。

生産労働時間と非生産労働時間

生産労働時間とは、実際にサービスの提供に直接関する労働時間のことを指しています。

これば、売り上げが上がれば増え売り上げが下がれば減るので、売り上げに比例して上下する時間のことだと捉えましょう。

非労働時間とは、サービスの提供に影響されない労働をさいています、例えば原材料やペーパープロダクトや備品の発注や納品の受け入れ、オープン作業やクロージング作業など売り上げが発生しなくても行う業務に関する労働時間です。

まとめ

実際に労働生産性を理解し日々の数値を把握することで、適正な労働生産性を身近な情報としておくことで、コストコントロールを的確に素早く行うことが可能になっていくことでしょう。

人件費は、店舗運営において25％以上の比率を有しています、人員を削減し過ぎれば当然売り上げに直結して、その結果労働生産性も下がってしまうために適正の配置は欠かせないことも理解してください。

実際に労働生産性を使用したシフトの製作や、人材の育成については別記事にして行こうと思います、まずは労働生産性を理解していくことをおすすめします。

地元だおじさん

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